2013年09月02日

ピカの毒−英国の原爆の父も米国の情報隠蔽を糾弾していた

 ホントの情報は、後から後からその真実性を補う情報が出てくるのに対して、ニセモノの情報は権威を持って現れ、さも本当のように喧伝されるにもかかわらず、後から後から矛盾が出てくるものです。そういった事実を端的に表した言葉として「真理は、時の娘」があります。

以前、原爆投下直後の広島を描写した記事として、あの大異変の中で負傷しなかった人びとが、原爆病としか表現しえない何ものかのために死んでいく-広島todayからを紹介しました。これは、下記の発言がきっかけとなって、いろいろな助言をもらって見つけ出した本の一つです。(騒ぎになるとこちらも勉強して、知識が深まります。いわゆる「炎上」が勉強のきっかけになるわけですから、あんまり気にしないことです)


と発言したところ、デマだの、ヒバクシャを傷つけるだのさんざんたたかれて、onodekita氏「ピカの毒はうつる」と差別的発言なるまとめまで作られました。私自身、原発構内の放射線管理区域で仕事をしたことがあり、放射線管理区域から外に出る際には必ず、ボディーチェックカウンターを通って、外界に放射能を持ち出さないように十分気をつけたものです。それを、放射能がうつるかうつらないか(移動といった意味ですが)と言った、本当の基本から2年たった未だにほとんどの人が正確に理解していないことに大いなる絶望を感じたものです。

この記事内にも紹介していますが、「救護者被曝」

長崎原爆:「救護被爆者」がん多発 原爆症認定へ裏付け
長崎に原爆が投下された直後、長崎県大村市の「大村海軍病院」に収容された被爆者らを救護した軍医や衛生兵、看護師らが、がんや肝機能障害、白内障などを、一般より高い率で発症していることが、弁護士らの調査で分かった。被爆者援護法は、広島・長崎市外で救護活動に携わった人も「救護被爆者」として原爆症認定の対象にしているが、認定例は報告されていない。調査に加わった澤田昭二・名古屋大名誉教授(素粒子物理学)は「被爆者の衣服や髪に付いた放射性微粒子を医療従事者が吸い込み、体内で被ばくし続ける内部被ばくによる健康被害の可能性が高い」と指摘。調査結果は、救護被爆者の原爆症認定に向けた一助となりそうだ。

1945年8月9日の原爆投下後、長崎市の北約20キロの同病院には、救援列車やトラックで被爆者千数百人が運び込まれ、約860人の病院職員が救護に当たった
全国で266人の被爆者が起こしている原爆症認定訴訟の原告に、当時の同病院看護師1人も参加。同病院で救護に当たった人にがん死亡者が異常に多いと聞いたことから、近畿弁護団が統計の専門家と共に調査した


 本人達はほぼ被曝していないと考えられるにもかかわらず、ヒバクシャを手当てしただけで、内部被曝したわけですから、とうぜんピカの毒はうつるという言葉そのものです。フクシマの時にも同様にかなりの高レベル被曝をした人がいたのは疑いようのないことなのですが、表面汚染チェックを差別だと騒いだのが医学者側であったのは、情けないことですが事実です。

さて、このような内部被曝の被害についてまた、古くて新しい記事が8月11日の熊日新聞に掲載されました。

書き下し
【ロンドン共同−半沢骼タ】英国の核開発を主導し「原爆の父」と呼ばれ、米国の原爆開発にも関与したウィリアム・ペニー博士(1991年死去)が日本への原爆投下から約4ヶ月後、「米国は放射線被害を(政治的な目的で)過小評価している」と強く批判していたことが10日までに、英公文書館に保管されていたことが文書でわかった。博士は独自に「殺傷要因」を特定するため、英科学者を米国の核実験に派遣する必要性を訴えていた。

 米国は当時、放射線による悲惨な被害実態が世界に知られることを警戒、厳しい報道規制を敷いていた。文書は、米国が最重要同盟国で原爆を共同開発した立場にある英国に対しても、核兵器の本質を隠していたことを示している。
 文書は原爆被害を調査した英政府機関、医学研究評議会(MRC)のファイルの一部で、45年12月4日にMRC関係者が作成。「ペニー博士は(広島と長崎で)多くが放射線によって死亡したことを示す相当な証拠があると判断している」と記されている。
 ペニー博士はさらに「米国はこの見方を軽視し、あらゆる被害を爆風と熱に起因させようとしている」と批判。「この(放射線被害の)問題は、米国で最も重要な政治問題になろうとしている」と背景を指摘した。
 爆風計算の専門家であるペニー博士は英国での研究を経て、原爆開発を進める米国の「マンハッタン計画」に参加。ナガサキでは観測機から投下を目撃し、その後、広島と長崎を現地調査した。45年12月13日にロンドンで行われた専門家会合で博士は「投下直後の放射線照射により、多くの人々が死に続けたことに疑いの余地はない」と指摘した。
 また、米国提供の情報は不十分で、次の原爆実験に英側も参加し、放射線被害について「最大限の情報」を収集することを医療専門家らに呼び掛けた。MRCの記録によると、英科学者らは博士の提案通り、46年7月にビキニ環礁で行われた実験観測に参加した。

人体影響を完全否定−情報操作した米政府
【ロンドン共同=半沢骼タ】「原爆の父」と呼ばれた英国のトップ科学者の一人、ウイリアム・ペニー博士に広島、長崎での放射線被害の過小評価を批判されていた米国は、戦後長い間、人体への影響を完全否定し情報操作を試みた。原爆の非人道性を象徴する原爆症の存在は、米国への批判増幅の引き金となりかねない上、軍事的に重要性を増していた被害データの独占を狙ったためだ
 「負傷していない人々も『原爆病』としか言いようのない未知の理由で、不可解かつ悲惨に亡くなり続けている」。原爆投下後約1カ月後の被爆地の惨状を、英紙デーリーエクスプレスはこう報じた。米紙ニューヨーク・タイムズも「原子爆弾はいまだに日に100人の割合で殺していいる」と状況を伝えた。
 しかし、米国の原爆開発計画「マンハッタン計画」の副責任者、ファレル准将は、東京の記者会見で一連の報道を完全に否定する。被爆地の惨状を無視するように「広島、長崎では死ぬべき人は死に、9月上旬現在、原爆放射線のために苦しんでいる者は皆無だ」と言い切った。
 米政府はさらに原爆が地上でなく上空で爆発したために、危険な核分裂物質が地上に影響を及ばさなかったと主張。これが政府の公式見解となっていく。間もなく報道規制を強化し、投下後から一カ月後に長崎に入ったシカゴ・デーリー・ニューズ紙が「外傷のない男女、子供たちが毎日のように死んでいる」と報じた記事は連合軍総司令部(GHQ)の検閲で公表を差し止められた
 冷戦前夜の当時、米政府はソ連との軍事的な対立を不可避と判断。軍事的バランスの鍵を握る核兵器開発を進める上で、原爆使用が敵国民、場合によっては自国兵士に与える被害のデータは戦略的に重要だった。こうした事情が、人体への影響に関するデータを独占し、同盟国の科学者にも事実を隠蔽した背景にあった。
【ロンドン共同 2013.8.10】


 フクシマの被曝は、明らかに東関東、さらには北半球全体に少なくとも及んでいるはずですが、あいかわらず上記に書かれたABCCの知見から「被害は起きない」と主張しています。政府は米国のポチですから、当然だとしても、NHKをはじめとするマスコミは一体何をしているのでしょうか。ヒロシマ、ナガサキの被害から目を背け、そしてチェルノブイリの被害も無視して、フクシマの復興だけを叫ぶ。その先に待っているのは一体なんでしょう。

◆関連ブログ
あの大異変の中で負傷しなかった人びとが、原爆病としか表現しえない何ものかのために死んでいく-広島todayから2013年04月15日
ピカの毒−残留放射能−の真実(投下直後からプレスコードで隠蔽した米国と暴いたオーストラリア人記者)2013年04月14日
タグ:内部被曝
posted by いんちょう at 21:45| Comment(10) | 日記